東京に上京するにはどうしたらいいの？

初期費用が圧倒的に安い

シェアハウスを選ぶ1番のメリットはやはり「初期費用が抑えられる」点でしょう。
同じエリアで比較したとしても、家賃86,000円の賃貸物件と家賃40,000円のシェアハウスと仮定した場合、入居時にかかる費用は40万円近く違います。さらに賃貸物件の場合は家財道具を揃える必要があるので更に10万円くらいは加算となるでしょう。
そうなると、初期費用だけで50万円もの違いがうまれます。
シェアハウスなら初期費用が10万円前後。概算ではありますが、これなら上京資金が貯められそうな気がしませんか。

保証人がいなくても入居できる

一般的な賃貸物件を借りようとすると、どうしても保証人が必要となります。もし保証人になってもらえる人がいない場合でも、「保証会社」を介して借りられる物件もありますが、その分費用がかさみます。
一方シェアハウスなら、保証人なしで借りられることがほとんどです。
緊急連絡先として親族の名前や連絡先をオーナーに伝えることはありますが、「保証人」は必要ありません。

仕事探し中（無職）でも入居できる

一般的な賃貸物件に比べてシェアハウスは入居時の審査が厳しくありません。
シェアハウスによっては働いていることを条件としている場合もなくはないですが、「求職中」でも住めるところが多いです。
この先も無職のままいそうな雰囲気を出してしまうと入居を断られる可能性もありますが、求職中であることを伝え、当面の家賃は払えることを約束できれば入居できる場合がほとんどとなっています。

家具・家電を揃える必要がない

シェアハウスなら、家具や家電は初めから備え付けとなっています。
それだけでも、最初にかかる費用をかなり抑えることができるんです。
実際、冷蔵庫・洗濯機・電子レンジなど必要最低限の家電だけでも、新品で揃えると5〜10万円ほどかかります。
その他に必要に応じてネット環境を整えたり、家具を揃えたりするとなるとかなりの出費ですよね。
その必要がないのも、シェアハウスの魅力のひとつです。

引っ越しが簡単

家財道具が揃っているシェアハウスからシェアハウスへ引っ越す場合、極端な話、バックパック1つで引っ越しが完了します。
上京したいけれども住みたい場所が決まっていない場合に、お試しでいろんな場所に住んでみるというのも一つの方法です。気になる街に住んでみて、自分が住みやすいかどうかを確認し、住みづらかったら他の街への移動が、賃貸物件に比べ気軽にできます。
また、上京してから仕事を探すのであれば、仕事が決まってから通いやすい場所に引っ越すのも、シェアハウスなら簡単です。

同じシェアハウスの住人と交流できる

上京したいけれども1人きりはさみしい、という人にもシェアハウスはおすすめです。
共有スペースなどで同じシェアハウスに住む人と交流がはかれます。
特に上京したてでわからないことだらけのときは、気軽にきける相手がいると助かりますよね。
シェアハウスによっては住んでいるのが日本人だけではないこともあるので、異文化交流ができることもあります。

個室・ドミトリーが選択できる

シェアハウスには、「個室」と「ドミトリー」2つの部屋タイプがあります。

• 個室・・・キッチンやお風呂場などの水回りのみ共有。他の住人と交流したいときにはリビングなどで過ごし、完全に1人になりたいときには自室で1人になれます。
• ドミトリー・・・水回りだけでなくベットルームも数名で共有。部屋の人数はシェアハウスによってさまざまで、2人部屋の場合もあれば、2段ベッドがズラッと並んでいる大人数のドミトリーもあります。日本のシェアハウスは男女別が基本ですが、外国人も受け入れているシェアハウスだと「ミックス」で男女を分けていない場合もあるので申し込み時によく確認しましょう。

「住むところのお金は抑えたい、1人の時間も必要」という場合、シェアハウスの個室なら通常の賃貸物件よりも初期費用・家賃が安くなります。

転出・転入の届け出

引っ越し予定日の14日前～当日の間に、お住まいの市町村役場・役所にて転出届の提出が必要です。
提出の際に渡される「転出証明書」は転居先での届け出に必要なので無くさないよう注意しましょう。
新しい住居へ移ったら、14日以内に、新たに住むことになった場所の市町村役場・役所へ転入届の提出が必要です。

印鑑（実印）の抹消・登録

もし印鑑（実印）を登録している場合は、こちらも手続きが必要です。
転出届を提出した時点で、現住所での印鑑登録は「抹消」となりますが、新住所では改めて市町村役場・役所での「登録」が必要です。

各種住所変更

転居に伴って、さまざまな登録住所の変更が必要となります。 確実に変更しておきたいのが次の3つです。

• クレジットカード
• 銀行口座
• 運転免許証

案内等も「転送不可」であることが多いので、住所を変更していないと新しいカードが受け取れないなど余計なトラブルが起こる場合もあるので、しっかり変更しておきましょう。 他にも、下記の住所変更手続きが必要です。

• スマートフォン
• ECサイト（楽天やAmazon等）
• 生命保険などの各種保険

郵便物の転送手続き

転送サービスの手続きをしておくと、旧住所での郵便物が1年間無料で転送されます。
住所変更の手続きをしそびれていたショップやサービスの案内、引っ越しを伝えそびれていた友人の年賀状なども受け取れるので、とても便利です。
住所変更や友人へのお知らせは、したつもりでも後々発覚するものはどうしてもあります。そういったことのリマインドにもなるので、郵便物の転送手続きはしておくことをおすすめします。

• 郵便局の窓口
• 専用用紙のポスト投函（事前に郵便局で「転居届用紙」の入手が必要です）
• インターネット申し込み（e転居）

転送期間は1年間だけですので、その間に住所変更の手続きやお知らせを行うようにしましょう。